対話で生み出す企業ロイヤリティ。社内コミュニケーションを支えるタイミーの “福利厚生” を大公開！

こんにちは！タイミー採用広報担当です。

大学在学中の小川が2018年に立ち上げたタイミーは、2024年3月の現在、従業員数1,130名（2024年3月現在正社員・アルバイトのみ）にまで組織拡大し、“「はたらく」を通じて人生の可能性を広げるインフラをつくる” というミッションのもと、日々成長しております。

そこで本日は、タイミーの「福利厚生」の一部であるコミュニケーションについて公開いたします！急成長ベンチャーだからこそ課題となる “全社の繋がり” をどのようにデザインしているのかに注目です✨

“コミュニケーション課題” から生まれた福利厚生

2018年のサービス開始以来、圧倒的なスピードで成長をし続けているタイミー。急激な組織拡大はもちろんのこと、2020年以降の新型コロナウイルス感染拡大もあり気軽な交流がしにくくなり、「社内コミュニケーション」に課題が出てきていたことが福利厚生施策発足のきっかけです。

「TickTack制度」をもとに、現在進行形で組織の規模やフェーズに合わせた課題解決をすべく立ち上げやアップデートを行っています。

1分1秒の“人生”を大切にする「TickTack制度」

TickTack制度とはタイミー福利厚生の総称。「チクタク」という時計が秒を刻む音を表現しており、「一人ひとりの時間を豊かに」というビジョンを掲げている会社だからこそ、従業員一人ひとりの1秒を大切にするという意味を込めています。

それでは、総務G坂梨さんより紹介します！

タイミーランチ

隔週水曜日のランチタイムに、オンライン・オフラインで開催。当日の朝にSlackで周知し、気軽に参加できるというシャッフルランチです🍽️毎回100名程度が参加し、新入社員のオンボーディングとして利用することも。オンライン開催があることで地方メンバーも参加することができるので、タイミーランチを通して様々な拠点を結ぶことができています。

部活動

現在の部活動数は93個（※2024年3月時点）で、サウナ部・アイドル部・トランポリン部・エニタイム部など様々なコミュニティが形成されています！特に活発なのは、麻雀部・健康促進部・フットサル部・ランニング部・クッキング部など。＜補助：月1,100円まで｜活動：週1回まで＞

3名から開設することができ、Slackでの活動周知を通して徐々に仲間を募り、拡大しています。オンラインのみの活動で気軽に参加できる部や、遠征を予定している20名ほどの部活もあるのだとか・・？！同じ趣味の方がいたらぜひ参加していただきたいです♪

タイミーカフェ

タイミーの従業員が自由に利用することができるカフェやキッチンを完備。休憩に利用したり、みんなでお昼ご飯を作って食べたりすることも。社内イベント時には、元飲食スタッフがスペシャルな料理を振る舞うなど使い方の幅は無限大！他では味わえない “ワクワク” する環境も、コミュニケーションのきっかけを生み出します。

ビルディング

タイミーのビルディングは、チームビルディング（チーム内のコミュニケーション）とタイミービルディング（部署を跨いでのコミュニケーション）の2つに分けられています。月替わりで施策実行をし、社内コミュニケーションを促進しています。定番の懇親会開催はもちろん、レジャー施設や遊園地に行くチームもいます🎡＜補助：月5,500円｜活動：月1回＞

部署を跨いだタイミービルディングでは、普段業務を共にしない部署同士が親睦を深めたり、同じプロジェクトを進行する部署同士で結束力を強めたりと使い方は様々。この活動を通して幅広い部署との繋がりが増えたことで、他部署への相談・依頼がしやすくなったという声や、互いの業務理解に繋がったという声も！堅苦しいミーティングを設けることなく気軽に話せる関係をつくれるので、業務効率にも大きなインパクトを与えています。

2024年実行を考えている取り組み

「成長」に繋がる質の高いコミュニケーションへ

今後は「個人のスキル向上」に繋げることを軸に、更なるアップデートをしていく方針です。合宿研修や社内研修なども、一部のチームで知見のあるメンバーを中心に自発的に行われてるケースもありますが、これらをしっかりと会社の制度として活発に取り組めるように整備したいと考えています。全社との繋がりを大切にしてきた基盤があるからこそ、「成長」をテーマとした質の高いコミュニケーションに挑戦できています。

「可視化」することで社内や活動の理解を深める

もう1つは、ポータルサイト・サイネージシステムの新規導入です！表彰式やキャンペーン、重要なお知らせなどタイミー全体のイベントや周知だけではなく、部活動の写真や活動レポートなどを楽しくシェアできるような場所を作りたいと考えています。社内の活動に関する理解度の向上や共通の話題を提供することに加えて、各コミュニティへの誘致にも繋げていくなど、社内コミュニケーションの更なる活性を目指していきます。